フロンティア不動産投資法人

証券コード8964│略称FRI

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サステナビリティマネジメント

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GRIスタンダード対照表

本サイトにおけるサステナビリティに関する情報はGRI102一般開示項目2016の項目を参照しています。

掲載媒体
F:投資法人ウェブサイト
M:資産運用会社ウェブサイト
:有価証券報告書
:運用体制報告書
組織のプロフィール
一般開示項目 掲載媒体 該当箇所
102-1 組織の名称 F プロフィール
102-2 活動、ブランド、製品、サービス p.7 投資法人の目的及び基本的性格
102-3 本社の所在地 F プロフィール
102-4 事業所の所在地 F プロフィール
102-5 所有形態および法人格 F 投資法人の仕組み
102-6 参入市場 F プロフィール
102-7 組織の規模 p.1 投資法人の概況
p.6 投資法人及び資産運用会社の運用体制等
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 p.6 投資法人及び資産運用会社の運用体制等
M 役職員への取り組み
102-9 サプライチェーン F 投資法人の仕組み
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化   該当する変化はありません。
102-11 予防原則または予防的アプローチ F サステナビリティに関する方針
102-12 外部イニシアティブ   署名および支持の表明を行っているイニシアティブはありません。
102-13 団体の会員資格 M 会社概要
戦略
一般開示項目 掲載媒体 該当箇所
102-14 上級意思決定者の声明 F トップコミットメント
102-15 重要なインパクト、リスク、機会  F サステナビリティに関する方針
F マテリアリティ(重要課題)
倫理と誠実性
一般開示項目 掲載媒体 該当箇所
102-16 価値観、理念、行動基準・規範   F 運用方針
M 経営理念・運用方針
  三井不動産ウェブサイト
ステートメント・ビジョン・ミッション
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度   F お問い合わせ
M プライバシーポリシー
M 役職員への取り組み
ガバナンス
一般開示項目 掲載媒体 該当箇所
102-18 ガバナンス構造     F 投資法人のコーポレートガバナンス
M 組織について
p.11 投資法人の機構
p.11 投資法人及び資産運用会社の運用体制
F サステナビリティ推進体制
102-19 権限移譲 F サステナビリティ推進体制
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 F サステナビリティ推進体制
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 F ステークホルダーとの対話
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成    F 投資法人のコーポレートガバナンス
M 組織について
p.11 投資法人の機構
p.11 投資法人及び資産運用会社の運用体制
102-23 最高ガバナンス機関の議長   p.6 投資法人及び資産運用会社の運用体制等
F 役員一覧
M マネジメントメンバー紹介
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 F 投資法人規約
102-25 利益相反 F 利益相反防止対策
p.179 本投資法人に関する利益相反対策ルール
p.15 利益相反取引への取組み等
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 F サステナビリティ推進体制
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 F コンプライアンス
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 F サステナビリティ推進体制
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント F マテリアリティ(重要課題)
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 F リスク管理
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー F サステナビリティ推進体制
F コンプライアンス
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 F サステナビリティ推進体制
102-33 重大な懸念事項の伝達 F サステナビリティ推進体制
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数   該当はありません。
102-35 報酬方針 p.43 管理報酬等
102-36 報酬の決定プロセス p.43 管理報酬等
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 p.43 管理報酬等
ステークホルダーエンゲージメント
一般開示項目 掲載媒体 該当箇所
102-40 ステークホルダー・グループのリスト F ステークホルダーとの対話
102-41 団体交渉協定   該当はありません。
102-42 ステークホルダーの特定および選定 F ステークホルダーとの対話
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 F ステークホルダーとの対話
102-44 提起された重要な項目および懸念    該当はありません。
報告実務
一般開示項目 掲載媒体 該当箇所
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体   該当する事業体はありません。
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 F マテリアリティ(重要課題)
102-47 マテリアルな項目のリスト F マテリアリティ(重要課題)
102-48 情報の再記述   該当はありません。
102-49 報告における変更   該当はありません。
102-50 報告期間   投資法人の財務情報については決算期に合わせ2018年1月から6月末までの実績を報告しています。ただし環境関連データおよび資産運用会社に係るデータについては2017年4月から2018年3月末までの実績を報告しています。
102-51 前回発行した報告書の日付   初回発行日2019/1/31
102-52 報告サイクル   102-50に合わせ、毎年2月、8月の更新を予定しています。
102-53 報告書に関する質問の窓口 F お問い合わせ
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張   GRIスタンダードを参照しています。
102-55 GRI内容索引    
102-56 外部保証    
マネジメント手法の開示
特定開示項目 掲載媒体 該当箇所
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 F マテリアリティ(重要課題)
103-2 マネジメント手法とその要素 F マテリアリティ(重要課題)
F サステナビリティに関する方針
F サステナビリティ推進体制
F 低炭素に向けた目標
103-3 マネジメント手法の評価 F マテリアリティ(重要課題)
F サステナビリティ推進体制
環境に関するスタンダード
特定開示項目 掲載媒体 該当箇所
302 エネルギー F 環境負荷低減の取り組み
303 F 環境負荷低減の取り組み
306 排水および廃棄物 F 環境負荷低減の取り組み
305 大気への排出 F 環境負荷低減の取り組み
社会に関するスタンダード
特定開示項目 掲載媒体 該当箇所
404 研修と教育 M 役職員への取り組み
G4 セクター別ガイドライン: Construction and Real Estate
特定開示項目 掲載媒体 該当箇所
CRE8 アスペクト:製品とサービスのラベリング F 外部認証の取得
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